風読記

　週明けのNY株式市場はダウ平均8000ドルを挟んでの動きに終始。概ね8000ドルから8100ドルでの動きとなった。終値では51.29ドル安の8025.0ドルとなっている。
　先週はこの上下動にドル円が連動する動きが見られたが今日はそうした動きはあまり見られず、ECB関係の要人発言が材料視されて為替全体の動向が左右される場面が多く見られた。今回の発言はECB理事でもあるオーストリア中銀のノボトニー総裁から発せられたもの。「ECBは必要な限り金利は非常に低い水準を維持」や「（必要があれば）量的緩和実施する用意ある」との発言でユーロ下落の呼び水となったが、その後のECBトリシェ総裁の発言において「5月7日の政策会合で新たな政策手法の決定行なう」「短期金融市場が改善し機能している兆候が見られる」といった捉え方によってはポジティブなものであったためユーロ下落に歯止めがかかった格好で1.30割れ目前での反発となった。
　ドル円に関しては株価と連動しないというよりもクライスラーとフィアットの提携交渉がまとまるまではドルが買われにくいという声もあり、ドル円の重石になっている面がある。しかしながら、雪崩を打つように下落してきたところ調整が入っても良いレベルであり、また200日平均で確りと下値を抑えられていることもあり、なにより一つ前の記事で触れた「メリマンの重要変化日」のこともある。反発の可能性を多少考えながら見ていったほうがいいだろう。
　最後に豚インフルエンザの話。メキシコを中心に波紋と同様が広がりを見せている豚インフルエンザ。水際での流出入を防ごうと各国が渡航制限などを発表しているが、この渡航制限で航空会社などの輸送関連が打撃を受け、そのあおりでジェット燃料の供給過剰懸念が台頭し原油安・商品価格全体の下落となり、避難先としてドル円が買われたとする見方もある。多方面から見るというと耳聞こえはいいが、なんとも世界規模の連想ゲームだ。しかし、ＷＨＯがパンデミック（世界的大流行）の警戒レベルを３から４へ引き上げており、また市場の不安を煽る要素が増えたことは確かだ。当のメキシコでは未明にＭ5.6とも6とも言われる地震が発生しており生活環境の悪化とそれによる流行の拡大が心配される。

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