戦後米国と共に歩んできた日本にとって、米ドルは世界の基軸通貨として一番なじみのある通貨でしょう。米国が1971年に“金本位”制度を廃止して以来、強いドルの歴史も終止符を打ちました。1999年のユーロ導入当時こそ米ドルは買われましたが、それ以降凋落の一途をたどっており、ユーロがまるで米ドルに代わって基軸通貨の道を歩んでいるかのようです。以前は世界を不安定にするような事件が起きた際は、有事のドルは買われましたが、2001年の米国同時多発テロ以降、再びテロが起きれば、米国が標的になるのではという懸念からドルが売られる傾向に変わってきています。米国は冷戦後の唯一の超大国として残っていますが、米ドルの前途は多難です。

欧州の共同体EUは1993年11月マーストリヒト条約により発足。その通貨ユーロは1999年に欧州11カ国（ベルギー、ドイツ、スペイン、フランス、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、オランダ、オーストリア、ポルトガル、フィンランド）の統一通貨として発足しました。2001年1月よりギリシャが加盟し、2002年1月よりユーロ紙幣、硬貨が導入されました。硬貨の片面のデザインが国によって異なるため、偽物と間違えないか心配するのは私だけでしょうか？世界人口の7.4％、GDPは世界の19.7%を占めるユーロ圏の誕生で出来た単一通貨ユーロはチャートで見ても2000年から2001年にかけ底値を付けた後、着実に米ドルに代わる基軸通貨としての道を歩んでいます。ユーロが買われる要因としては、米国における財政と貿易の赤字や不安定な中東情勢があります。現在は13ヶ国が導入しているユーロですが、2007年1月のスロベニア加盟に続きルーマニア、ブルガリアも加盟が見込まれ、更に将来英国が加わる可能性もあります。

英国ポンドは米ドル以前の基軸通貨として知られています。高金利通貨の一つで、変動の大きさとその動きの速さから、投資家に最も人気のある通貨といえます。「英国病」とまで言われ、経済の低迷にも関わらず高金利政策を続けていたのが、人気の要因かもしれません。しかし、低迷していた英国経済もサッチャー政権がターニングポイントとなり、先のブレア政権下では200年ぶりとまで言われる長い経済成長を実現し、現在のブラウン政権においても高い経済水準を維持しています。これを背景に、現在では1ポンド＝約2米ドルの高値で推移しています。EUに加盟している英国が将来ユーロを導入するかどうかも気になるところです。

豪ドルは先進諸国の中で英ポンドと並ぶ高金利通貨です。また天然資源が豊かであることから、NZドル、カナダドルと共に「資源国通貨」と呼ばれています。豪ドルは99年から2000年11月頃まで下げ基調をたどりました。しかし、財政赤字体質からの脱却など健全な経済を背景として上昇に転じ、特に2002年8月以降は、最近の原油高、天然資源高を背景に長期的な上昇トレンドが続いています。豪ドル円については、2000年には１豪ドル＝55円台まで急落しましたが、2007年には高金利、米ドル安、円キャリートレードを背景に100円まで上昇しています。

英国連邦コモンウェルスの仲間で豪州の右隣に位置するニュージーランド（NZ）と豪州では二国間の移動が自由であり、ほとんど一つの国といっても過言ではありません。国旗もどちらがどちらかわからないくらい似ており、二国の通貨は共に「高金利通貨」、「資源国通貨」といわれ動きもよく似ているのが特徴といえます。NZドルが豪ドルに連動している理由は、地理的に近いこと、豪州が最大の貿易国であること、などが挙げられています。NZの経済状況は、豪州同様、政府の財政状況とともに非常に良くなっていて、失業率は2004年7月から現在に至るまで3.6～3.9％の範囲に収まっており、OECD諸国の中で最も低い国の一つです。現在長期国債格付けが最高水準のAAA（S&P社）となっているのは、農業国から工業国へ、小さな政府を目指した20年に及ぶ構造改革の成果でもあります。NZドルは、金融市場が小規模のため値動きの幅が大きいのが特徴といえます。例えば、NZドル円については、2000年に1NZドル=40円台前半まで下落していましたが、それ以降は米ドルの下落や（NZドルと日本円の）金利差を利用した円キャリートレードの増加を背景に、2007年7月には一時１NZドル＝90円台後半まで上昇しました。

現在スイスの金利は史上最低の日本に並んで低いため、キャリードレードの対象になりやすいという特徴があります。為替レートは2003年6月から11月中旬までは調整局面となりましたが、それ以降はゆるやかな上昇を続けています。スイスは第二次大戦にも参戦せず過去50年間紛争にはかかわっていない代わりに国連などの国際機関では大きな役割を担っています。こうしたスイスの通貨は、永世中立国の安全な通貨という地位を確立しており、9.11以前から有事の際の避難通貨と認識されています。しかし意外なことに2002年までスイスは国連に正式には加盟していませんでした。

カナダドルは資源国通貨の一つで、カナダはメキシコに次ぐ世界第9位の石油輸出国です。また、輸出はGDPの1/3を占め、そのうち85％は米国向けで、米国との経済の結びつきの強さが伺われます。カナダは米国にとって最大のエネルギー供給国で、石油、ガス、ウラン、電力等を輸出しています。格付はＡＡＡで、1997年以来健全な財政状況が続いています。また、過去５年間の実質GDPの平均成長率は、約3.9％とG7諸国で最も高く、インフレも2％程度に抑えられています。国民の高い教育水準や低い犯罪発生率など社会基盤も経済成長を支えています。こうした順調で良好な経済は、当面持続可能と見られています。カナダドルは、2004年以降上昇傾向をたどっており、特に2005年はアメリカ経済の堅調さやFX人気がカナダドルの上げを加速したともいわれています。

一般的には2010年サッカーＷ杯の開催国として知られていますが、経済としては高金利国としての顔も併せ持っています。その背景にあるのは豊富な鉱物資源で、金やプラチナの産出量は世界一位、他にもダイヤモンドなどの非鉄金属も多く産出します。ＧＤＰ成長率はここ数年5.0％前後で推移し、ＢＲＩＣｓの「Ｓ」に南アフリカとして加える例も出はじめました。

日本経済の黄金時代といえばやはり1975年から1989年であり、この期間に日本経済は飛躍的な発展を遂げました。90年代半ば79円台をつけたドル円は147円台まで上昇。現在はそこからの下降局面にあると思われます。バブル経済破綻からつい最近まで、その経済システムに構造改革はなく、円および円資産市場の将来には不透明な部分が多いといわれてきました。バブル崩壊時43兆円あった不良債権は2005年には17.9兆円まで減少しましたが、やはりこれは株価の上昇が大きいと思われます。世界の株価が最高値を更新する中、日本の株価がさえないのはまだバブルの清算が完了していないせいではないかと思われます。